総予算の最終確認──後悔しない家づくりのために必要なチェックポイント

家づくりの最終段階に入ったとき、多くの方が直面するのが「総予算の最終確認」です。住宅ローンの金額や建物の工事費だけでなく、外構・家具家電・登記費用・保険料など、細かな諸費用まで含めて把握することが大切です。ここでは、予算オーバーを防ぎ、安心して新生活を迎えるための確認ポイントを整理します。

1. 建物本体価格と付帯工事費を明確に

「坪単価○○万円」といった本体価格に注目しがちですが、実際には付帯工事費（給排水工事・地盤改良・仮設工事など）が加わることで、総額は大きく変わります。契約前に必ず本体価格と付帯工事費の内訳を分けて提示してもらうことが重要です。

2. 外構・エクステリアの費用を忘れない

庭・駐車場・フェンス・ウッドデッキなど、外構工事は生活に直結する部分ですが、見落とされやすい項目です。最低限の駐車場工事でも数十万円～100万円以上かかるケースも。見積り時点で外構の計画をある程度固めておくと安心です。

3. 家具・家電の予算を組み込む

新築に合わせて買い替えることが多い家具や家電。冷蔵庫・エアコン・ダイニングセットなどを新調すると、合計100～200万円程度になることもあります。建築費用だけでなく、入居後に必要となる生活費まで含めた資金計画が必要です。

4. 諸費用（登記費用・火災保険・ローン関連費用）

住宅購入には、建物や土地の登記費用、司法書士報酬、火災保険・地震保険料、ローン保証料など多くの諸費用がかかります。これらは物件価格の5～8％程度が目安。特に火災保険や地震保険は10年分を一括で支払うケースが多いため、計画に組み込みましょう。

5. 予備費を設定する

予算をきっちり組んでいても、追加工事や仕様変更などで費用が増えることは少なくありません。全体の5～10％を予備費として確保しておくと、想定外の出費にも安心して対応できます。

まとめ

総予算の最終確認では、「建物＋付帯工事＋外構＋家具家電＋諸費用＋予備費」という全体像を意識することが大切です。これらをすべて含めて資金計画を立てることで、入居後に「こんなにお金がかかるとは思わなかった」と後悔するリスクを避けられます。

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